化学/繊維/金属部会

１．ごあいさつ

   平素は化学金属部会の活動に対し、ご支援を賜り厚くお礼を申しあげます。
   当部会は、主に化学、繊維、金属を技術部門とする会員の方々から構成されています。中国本部の部会として、2010年（平成22年）に以下のことを目的として設置されました。
   �@ 会員の皆様の資質能力（コンピテンシー）向上
   �A 化学、繊維及び金属の各技術部門に属する会員間の交流、コミュニケーション及び協力の推進
   �B 会員が有する専門技術を通した「社会貢献活動」の推進
   本目的に沿った活動を推進することにより、部門の活性化、技術士の知名度アップ、地位向上及び会員の拡大を目指します。

２．部会の概要

（１）正式名称

：

化学/繊維/金属部会（通称：化学金属部会）

（２）部会員の状況

技術士会中国本部の化学、金属、繊維部門の全員が部会員となります。

	鳥取県	島根県	岡山県	広島県	山口県	合　計
正会員	5	3	12	19	13	52
準会員	0	1	6	6	2	15
合　計	5	4	18	25	15	67

（2024年3月31日現在）

３．当部会の活動

（１）コロナウイルス災禍への対応
   2020年度及び2021年度は、コロナウイルス災禍に対する緊急事態宣言、まん延防止等重点措置が施行されました。また、2022年1月には、オミクロン株の感染拡大に伴い、広島・山口・沖縄県へのまん延防止等重点措置が施行されました。このため、中国本部では幹事会、例会及び講演会は対面式でなくWEB配信で実施されました。また、見学会や懇親会は開催できませんでした。2022年6月になって、行動制限が一部緩和されました。これに伴い、感染防止対策を十分に講じた上であれば、対面式のＣＰＤ講演会及び見学会を開催できるようになりました。その結果、対面式・オンライン式併用での講演会と、人数を制限した上での見学会を3年ぶりに開催できました。
   2025年1月現在は、2023年5月10日付けで会長から発行された「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針廃止を受けて」に従って、日本技術士会が主催する会議や各種行事の開催にあたっては、下記の基本的感染対策の考え方を参考に、適切な判断、配慮を行うこととなりました。
   �@ マスクの着用
   �A 手洗い等の手指衛生、換気
   �B 「三つの密」の回避、「人と人との距離の確保」
   なお、令和５年５月８日以降、新型コロナ患者は、法律に基づく外出自粛は求めらず、外出を控えるかどうかは、個人の判断に委ねられることとなりました。ただし、新型コロナウイルス感染症患者には、外出を控えることが推奨される期間（5日間）、学校の出席停止期間、患者の同居家族に推奨される事項等が示されています。
   これまでの活動報告は末尾のリンクをご参照ください。

（２）講演会の開催
   2020年度はオンライン形式で8月/10月、2021年度はオンライン形式で7月/10月、2022年度はハイブリッド形式で7月、2023年度はハイブリッド形式で7月/10月/2月、2024年度はハイブリッド形式で7月/10月 に開催しました。
   講演会のテーマは、時代に伴う社会的なニーズの変化や技術の進歩から、重要と考えられる課題をトピックスとし取り挙げます。これにより、現在の重要課題を多様な視点から解決できる技術士の資質能力（コンピテンシー^注））向上に寄与します。
   2020年度は、『自動車産業の大変革に伴う材料技術・部品の進化』、
   2021年度は、『抗菌・抗ウイルス・滅菌の技術及び家庭における除菌・ウイルス除去対策』
   2022年度は、「今、海洋で起っているプラごみ問題と海洋生分解性プラスチックの開発」、「経済安全保障の確保に向けて」の２テーマについて、
   2023年度は、「マテリアルズ・インフォマティクスの基礎と応用」「金属の表面処理技術について」の２テーマについて、対面式（広島会場）とオンライン式とのハイブリッド形式で講演会を開催しました。
   さらに、『経済産業省 資源エネルギー庁 令和年度「講師派遣」事業』を受けて、「将来の日本のエネルギーを考える」と題して講演会を機械部会・電気情報部会・化学金属部会で共催しました。
   2024年度は、プラスチック成形加工の基本となる「二軸スクリュ押出機の進展と次世代への展開（グリーンコンポジット）」と、多量の熱エネルギーと複雑な切削加工を不要とした「３D光造形技術による多様な形状を有する機能性透明シリカガラスの開発」とについて、講演会を開催しました。
   当部会が主催した講演会のテーマは以下のリンクをご参照ください。
注）技術士に求められる資質能力（コンピテンシー）
   専門的学識、問題解決、マネジメント、評価、コミュニケーション、リーダーシップ、技術者倫理

（３）工場見学会の開催（例年は9月〜11月頃）
   機械部会、電気情報部会と合同（輪番制で担当）で工場見学会を開催しています。2022年度は、10月7日に3年ぶりの見学会を開催できました。世界的な企業として、積層セラミックコンデンサを生産されている出雲市の「株式会社出雲村田製作所様」、航空機部材の表面処理及び加工を担われている江津市の「Blue Sky Frontier株式会社様」を訪問・見聞しました。
   2024年度は、毎年定例となっている3部会共同見学会とは別に、国立研究開発法人 産業技術総合研究所中国センター殿のご配慮により、同センターの見学会を受諾・実施頂きました(9月6日)。
   見学会の内容は以下のリンクをご参照ください。
   （2020年度及び2021年度はコロナ災禍により中止となりました。そのかわりに、2021年度は機械部会、電気情報部会と当部会との合同講演会を開催しました。詳細は、機械部会、電気情報部会のHPをご参照ください。）

（４）例会(2024年2月)
   65名の部会員を対象にして、2023年度部会活動の報告（ふり返り）を行い、2024年度の講演会、勉強会などの計画について討議を行いました。

（５）幹事会（2023年5月、11月）
   19名の幹事が集合し、中国本部事務局からの報告事項の確認、2023年度及び2024年度部会開催事業の計画、3部会（化学、繊維、金属）からの報告、統括本部との連携状況報告、化学金属部会役員の退任、新任等について、討議を行いました。

（６）統括本部、中国本部及び他部会との諸活動の連携
   化学部門、繊維部門、金属部門に登録された会員は、それぞれ統括本部の化学部会、繊維部会、金属部会と密接に連携し、情報交換、交流を進めています。統括本部化学部門の幹事も務めています。統括本部金属部会の地域連携幹事としても活動しています。中国本部内では、機械部会、電気情報部会と当部会との共同で見学会を開催しています。さらには、役員会、活用促進委員会、広報委員会、環境部会、倫理委員会、温暖化対策研究会等、様々な部会で活発に活躍しています。なお、2023年度は、全国大会(名古屋)への参加、西日本技術士研究・業績研究発表年次大会(高松)、地域産学官・技術士合同セミナー(山口)、島根例会・中国本部業績発表年次大会での発表、統括本部金属部会と中国本部の意見交換会も行っています。伊藤由美副部会長は、2023年度に会長表彰を受賞致しました。

（７）会報への投稿
   2023年度は、第26号に技術論文を,第27号に技術論文、講演要旨、行事報告、活動概況報告を投稿しました。2024年度は、第28号に技術論文を投稿しました。

４．これからの当部会のビジョン

（１）「わかりやすさ」の追求と「相談」、「協力」、「提案」、「学習」できる部会を目指して
   当部会には高分子、セラミクス、金属及び複合材料など、様々な材料の開発と応用に関わる方々が参画されております。各技術部門の会員が相互に交流することにより、複合的な諸問題に対する学際的なアプローチの実現やシナジー効果（相乗効果）の発揮ができるよう、進めたく思います。技術士会内外、部会内外にとって、「相談できる部会」、「協力できる部会」、「提案できる部会」、「学習できる部会」を目指します。また、「わかりやすい講演会」の開催を心がけます。「わかりやすさ」は、「技術士会の講演会はわかりやすく有益」と評価されることを意味し、技術士会の活動が人材育成等にも有益なものとして高く評価されることにもつながると考えますので、今後の重要な評価基準になると考えます。

（２）従来と異なる幅広い視点からの課題解決への取り組み
   当部会は、社会の様々な課題と関りをもっています。国連の持続可能な開発目標（SDGs）に関連する環境汚染、気候変動、エネルギー、自然災害や感染症からの防御、食糧、輸送、医療医薬、ライフサイエンス、ナノテクノロジー等、裾野の広い分野に繋がりのある学際的な技術部門となっています。他の技術部門（建設、土木、機械、電気、環境他）を支える材料科学を担う部会です。今後、自然災害や感染症を含めた社会のリスクに対して強靭（レジリエント）な社会を実現していくために、さらなる部会活動の活性化を図ります。部会員の方々が、SDGs（Sustainable Development Goals）、Dx（Digital transformation）、Gx(Green transformation)など、従来とは異なる幅広い視点から課題の解決に取り組めるよう、上記諸活動により貢献していく所存です。

５．今後の課題

�@技術士会内外の機関・企業への専門家の派遣や相談受託により社会貢献活動の実施
�A技術士業務に役立つ活動を推進すること
�B地域の人材育成への貢献
�CSDGs, Dx, Gx等の重要課題に係る基礎の習得

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